インターネット広告の出稿量と広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：佐藤孝　以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：矢嶋弘毅、以下 DAC）は、インターネットの広告効果検証の為の調査を実施し、広告出稿量と広告認知率および商品購入意向率に、マスメディアと同様の相関関係があることを実証しました。
この調査は、従来広く行われてきたインターネット広告の効果測定手法であるクリック、コンバージョンといった指標ではなく、広告露出自体に対してどのような効果があるかを検証したものです。

　⇒http://www.hakuhodody-media.co.jp/newsrelease/

【コメント】
広告認知率50％を獲得したい場合は、平均フリークエンシー10.5回以上が最適である、
らしい。

インターネット広告をマス広告としてとらえる企業が多くなってきている。といっているが、これは博報堂の発想ですよね。むしろインターネット広告をマス広告としてとらえてもらえないと、採算があわないないので、困る。と言い換えたほうがいいのではないでしょうか。

とはいえ、インターネット広告をマス広告同様の扱いとして、とらえる大手企業が増加しているのも事実である。単なる購買促進ではなく、ブランディングの一環として、利用していくことは自然な流れといえる。テレビの少ない枠を高額で入札し、ターゲットを絞り込めない広告を配信し続けるよりも、ターゲティングが容易で、表示回数が正確なデータとして取得することができるインターネット広告は、媒体の数をそろえることができれば、優良なマス広告であるといえる。

しかしながら、これらも媒体の特性を的確に理解し、接触回数・認知率の把握ができなければ、ブランディングの対象である中核顧客に対し、的確な訴求効果を期待することはできない。

結局は、自社のブランドポジショニングを的確に把握し、それを向上させる施策のあくまでもひとつにインターネット広告があることを意識しなければ、いかに認知率を上げることができても、良いブランドを維持していくことはできない。インターネット広告はあくまでもツールである。